Last Updated on 2024-06-20 20:21 by 荒木 啓介
Readyggは、物理的とデジタルが融合した「フィジタル」エンターテインメントフェスティバルであるOpen World Now（OWN）とWeb3ゲームに関する戦略的な提携を行った。この提携は、Web3ゲームと革新的な技術を活用した活動を統合することで、フェスティバル参加者の体験を向上させることを目的としている。
Readyggは、John Nashを最高執行責任者（COO）として迎え、Christina Macedoが最高経営責任者（CEO）に就任し、共同創設者のDavid S. BennahumはCEOを退任し、共同創設者として残ることを発表した。この人事変更は、Readyggがスタートアップから製品またはプラットフォーム企業への移行と位置づけている。
Valencia, Spainに拠点を置くOWNは、ReadyggのトップWeb3ゲームを特集した一連の独占トーナメントと活動を主催する。また、OWNとReadyggは共同で、Readyggが提供するロイヤリティプラットフォーム「OWN Quest」を導入し、参加者に独自の報酬を提供し、参加者のエンゲージメントを高める。
Readyggは、OWN Connect（フェスティバル内のパネルやトークのための専用スペース）においても重要な役割を果たし、Web3技術とその応用に焦点を当てた一連の議論を主導する。これらのセッションは、参加者の間で教育、啓発、対話を促進することを目的としている。
Nashの就任は、彼の従来の金融、ゲーミング、暗号セクターにわたる専門知識を活用することを目指している。Nashは、ニューヨーク市に拠点を置く経験豊富なゲーマー、起業家、CFAチャーターホルダーであり、Snackclubでの戦略的投資で知られており、Big Time、Shrapnel、Phantom Galaxiesを含む50以上のWeb3ゲーミングスタートアップの初期資金調達を支援した。
Readyggは、公開トークンの発売を7月に控え、ゲーミング業界でのイノベーションを続ける中で、NashはReadyggの現在の運営と手続きを監督し、効率を最大化し成長を促進する役割を担う。同社は約21名の従業員とさらに多くの契約社員を擁している。
【ニュース解説】
ReadyggとOpen World Now（OWN）がWeb3ゲームに関する戦略的な提携を行ったことは、デジタルと物理的な世界の融合をさらに進める一歩と言えます。この提携により、フェスティバル参加者は最新のWeb3ゲームを体験し、革新的な技術を活用した活動に参加することができるようになります。
この提携の背景には、Readyggの組織変更があります。John Nashが最高執行責任者（COO）に就任し、Christina Macedoが最高経営責任者（CEO）に昇格しました。これは、Readyggがスタートアップから製品またはプラットフォーム企業へと移行する過程で、新たなスキルセットを組織に取り入れる必要があると感じたためです。
OWNとの提携により、Valencia, Spainに拠点を置くOWNは、ReadyggのトップWeb3ゲームを特集した独占トーナメントと活動を主催します。これにより、参加者は最新のゲーム技術を直接体験する機会を得ることができます。さらに、OWN Questというロイヤリティプラットフォームを通じて、参加者に独自の報酬を提供し、エンゲージメントを高める取り組みも行われます。
Web3技術とその応用に焦点を当てた議論を主導することで、Readyggは教育と啓発の役割も担います。これは、参加者がデジタルと物理的な体験をつなぐ革新的な技術について学び、理解を深める機会を提供することを目的としています。
Nashの就任は、彼の金融、ゲーミング、暗号セクターにわたる豊富な経験を活用し、Readyggの運営効率と成長を促進することを狙いとしています。Nashは、Web3ゲーミングスタートアップへの初期資金調達を支援するなど、この分野での実績があります。
この提携と組織変更は、ReadyggがWeb3ゲームの普及と発展に向けて重要なステップを踏み出していることを示しています。Web3ゲームは、ブロックチェーン技術を活用して、ゲーム内アセットの所有権や取引を可能にするなど、ゲーミング体験を一新する可能性を秘めています。しかし、この新しい技術の採用には、ユーザーの理解と受け入れが不可欠です。
この提携は、物理的なイベントとデジタルゲームの統合を通じて、参加者に新しい体験を提供するだけでなく、Web3技術の理解と普及を促進する機会を創出します。長期的には、このような取り組みがWeb3ゲームのマスアダプションにつながる可能性がありますが、ユーザーのプライバシー保護やセキュリティの確保など、解決すべき課題も残っています。また、規制当局による監視や規制の強化も予想されるため、業界全体での協力と透明性の確保が求められるでしょう。
