日本の経済安全保障の未来を賭けた壮大な挑戦が、物理法則と経済原則という二つの巨大な壁に挑もうとしている。
背景にあるのは、特定国がレアアース（希土類）を外交カードとして利用し、サプライチェーンを武器化する地政学的リスクの高まりだ。特にEVモーターの高性能磁石に不可欠な重希土類、ジスプロシウムやテルビウムの対中依存度がほぼ100%という日本の脆弱性は、国家的な課題となっている。
この状況を打破すべく、2026年1月、海洋研究開発機構（JAMSTEC）の地球深部探査船「ちきゅう」は南鳥島沖の太平洋上にその姿を現す。その任務は、宇宙開発にも比肩する極限環境、水深6,000mという漆黒の深淵から、ハイテク産業の生命線であるレアアースを含んだ「泥」を将来的な商業化を見据え、商業規模を想定した条件下での連続揚泥を実証することだ。
これは単なる技術試験ではない。国家の資源戦略そのものの採算性を問う、厳格な事業評価の始まりである。
このプロジェクトが直面する最大の障壁は、技術的な困難さ以上に、圧倒的なコストの壁だ。現状の経済合理性は、極めて厳しい現実を突きつけている。
市場分析レポートなどの試算によれば、中国産レアアース精鉱の価格は数千ドル／トン水準とされる一方、南鳥島沖を含む深海レアアース泥の採掘コストは、1トン当たり数千〜数万ドル規模になる可能性が指摘されている。
このため現時点では、中国産資源と比較して大幅なコスト差が生じる可能性が高いという厳しい前提条件の下で、事業化の可否が検討されている。
この問いへの答えは、根性論や精神論の中には存在しない。それは、東京大学の加藤泰浩教授の研究グループなどが主導する世界初のエンジニアリング革新と、資源開発の常識を覆す巧みなビジネスモデルの掛け算によって導き出される。
本稿では、この国家プロジェクトが採算性の壁をいかにして乗り越えようとしているのか、その技術と戦略を分解し、論理的に解き明かしていく。
【技術的深掘り】
世界初「閉鎖系二重管揚泥」というエンジニアリングの解
南鳥島プロジェクトの使命は、単に海底の泥を掘り出すことではない。水深6,000mという超高圧環境下で、連続的かつ環境への影響を最小限に抑えながら資源を回収するという、前例のないレベルの流体制御技術を確立することにある。
この難題に対する日本の回答が、世界初となる「閉鎖系二重管揚泥方式（Closed-Loop Dual-Pipe Airlift System）」だ。
このシステムは、三つの独創的な技術的支柱によって成り立っている。
エアリフト (Air Lift) の原理
6,000mの長大な二重管（ライザーパイプ）内部に圧縮空気を送り込むことで、気泡の浮力を利用して泥と海水の混合物（スラリー）を船上まで引き揚げる技術。これは海洋石油生産設備（FPSO等）で用いられる既存技術を応用したもので、ポンプ等の複雑な機械装置を深海に設置することなく、連続的な「垂直循環流」を生成し、安定した揚泥を実現する。
閉鎖系 (Closed Loop) の優位性
従来の浚渫（しゅんせつ）方式とは一線を画し、採掘ヘッド（解泥機）が海底の泥を攪拌・回収するプロセスを特殊なカバー内で完結させる設計。これにより、泥の濁りが周辺の深海生態系へ拡散するのを最小限に食い止める。環境への影響を極限まで抑えることは、持続可能な開発における絶対条件であり、この閉鎖系設計がその鍵を握る。
既存戦略資産の転用 (Repurposing)
本来、地球生命科学の目的で海底下を掘削するために建造された科学探査船「ちきゅう」。その高度な掘削リグ（櫓）と船位保持能力を、JAMSTECがレアアース泥の回収プラットフォームとして応用する。既存の優れた資産を全く新しいミッションに転用するこのアプローチは、開発コストと時間を大幅に削減する、極めて合理的な戦略と言える。
【経営戦略①】
「複合開発」というコスト削減の妙手
技術的な見通しが立ったとしても、中国との圧倒的な価格差を埋めることは容易ではない。この課題に対し、東京大学のコンソーシアムなどが提唱するのが、単一資源の開発という固定観念を捨て、複数の資産を同時に開発する「複合開発（ハイブリッド・デベロップメント）」戦略である。
この戦略の実現性を裏付けたのは、2024年6月に行われた重要な発表だった。東京大学のチームが2016年に発見していたレアアース泥鉱床の上層に位置するマンガンノジュール（マンガン団塊）の鉱床が、調査の結果、商業的に極めて巨大な規模であることが確認されたのだ。
この「ボーナス資産」の存在が、プロジェクトの経済性を根底から変える。
マンガンノジュールの潜在価値：
- 総埋蔵量：約2.3億トン
- コバルト：国内需要の75年分
- ニッケル：資源量ベースで数年〜十数年分の国内需要に相当し得るとの試算
「複合開発」モデルの核心は、二つの異なる、しかし戦略的に極めて重要な資源――高性能永久磁石向けレアアースと電池正極材向けマンガンノジュール――を、同一海域で、同一の船団やインフラを共有しながら開発することにある。
深海開発における最大の固定費は、洋上拠点となる母船や設備の莫大な日々の操業コストだ。この固定費を二つの収益源に分散させることで、それぞれの資源あたりのコスト構造を抜本的に改善できる。このコスト分担戦略は、単なるコスト削減にとどまらず、事業のスケールアップと付加価値の最大化という次の段階への道を開く。
【経営戦略②】
スケールと付加価値で利益を最大化する道筋
「複合開発」によるコスト構造の改革は、あくまで土台に過ぎない。持続的な商業的成功を収めるためには、利益を最大化するための多角的かつ段階的なロードマップが不可欠となる。
- クリーン・プレミアム (Clean Premium)：南鳥島沖のレアアース泥は、陸上鉱床に比べて放射性物質を含むリスクが相対的に低い可能性があると指摘されており、環境規制が厳格化する中で、調達先の多様化やESG配慮の観点から付加価値を持つ可能性がある。
- 高付加価値化 (High Value-Addition)：スカンジウムなど、燃料電池や高性能合金に利用される超希少元素を抽出し、トンあたりの利益率を向上させる。
- 規模の経済 (Economies of Scale)：2027年に日量350トン、将来的に数千トン規模へスケールアップすることで、固定費を分散し価格競争力を獲得する。
これらの経営戦略が一体となって機能することで、初めて深海6,000mの泥は、単なる「鉱物」から「収益性の高い商品」へと姿を変えるのである。
技術と戦略の融合が拓く「資源生産国」への道
深海6,000mの泥をビジネスに変えるという壮大な構想は、決して夢物語ではない。その実現可能性は、「閉鎖系二重管揚泥」という世界最先端のエンジニアリングの解と、「複合開発」を軸とする巧みなビジネスの解との強力なシナジーによって支えられている。
日本政府は、この動きを国家戦略の根幹と位置づけ、「経済安全保障推進法」の下、令和6年度補正予算において27億円を計上。サプライチェーンの武器化に対する直接的な戦略的応答として、EEZ内での一気通貫した資源管理を目指している。
2026年1月、「ちきゅう」が深海にパイプを降ろすとき、世界が目撃するのは単なる技術試験ではない。それは、技術と戦略を融合させた日本の新たな国家像が、厳しい経済合理性の海で通用するのかを証明する、最後の、そして最も重要な「採算性」のテストなのである。
【Information】
国立研究開発法人 海洋研究開発機構 (JAMSTEC)(外部)
本プロジェクトの実働部隊として、技術開発および海洋調査を主導。深海探査のノウハウを活かした「閉鎖系二重管揚泥」システムの実証実験や、環境影響評価などを担う。
地球深部探査船「ちきゅう」 (JAMSTEC 地球深部探査センター)(外部)
世界最高性能の科学掘削船。本プロジェクトでは、海底下資源を連続的に引き上げるための「洋上プラットフォーム」として転用され、2026年の実証試験における主役となる。
