世界最大のテクノロジー見本市「CES 2026」が、2026年1月6日から9日まで米国ラスベガスで開催されます。今回のCESは、AIが「生成」から「行動」へと進化する歴史的な転換点として位置づけられています。エージェントAIがデジタル空間を飛び出し、フィジカルAIとして物理世界に実体を持ち始める。自動車は単なる移動手段から「第三の生活空間」へと変貌し、半導体チップは推論性能の新時代を切り拓く。本記事では、過去5年間のCESを振り返りながら、開幕するCES 2026が示す技術革新の本質と、それが私たちの生活に及ぼす影響を解説していきます。
CES 2026の規模と注目度――コロナ禍を超えた新たなステージ
2026年のCESは、主催者であるConsumer Technology Association（CTA）の発表によると、約4,000社以上の出展企業と13万人以上の来場者を見込んでいます。この数字は、2020年のコロナ禍前の水準（出展企業約4,500社、来場者17万5,000人）には及ばないものの、過去5年間の推移を見ると、テクノロジー業界の回復と変革の軌跡が読み取れます。
2021年のCESは完全オンライン開催となり、出展企業数は約1,900社、デジタル参加者数は約8万人（オンライン）まで激減しました。翌2022年は対面とオンラインのハイブリッド形式で再開されましたが、オミクロン株の感染拡大により出展企業約2,200社、来場者約4万人と低調でした。2023年には約3,200社・約11万5,000人まで回復し、2024年には約4,000社・約14万人とコロナ禍前の水準を取り戻しました。そして2025年には4,500社以上・14万2,000人を記録し、CESは完全に活気を取り戻しました。
この数字の推移が物語るのは、単なる規模の回復ではなく、テクノロジー産業そのものの質的変容です。2020年以前のCESが「家電見本市」の延長線上にあったとすれば、現在のCESは「人類の課題解決（Human Security for All）」を掲げる総合的なイノベーションプラットフォームへと進化しています。AI、モビリティ、ヘルステック、サステナビリティ、フードテック、宇宙技術――あらゆる産業がテクノロジーを介して交差する場として、CESの存在意義は年々高まっています。
過去5年のCESに見るテクノロジートレンドの変遷
2021年：デジタルシフトの加速とオンライン化の試練
2021年のCESは、パンデミックの影響で完全オンライン開催を余儀なくされました。物理的な展示会場がない中でも、約1,900社が参加し、新たなデジタルコミュニケーションの可能性を模索しました。この年は、Microsoftがクラウドプラットフォーム（Azure＋Teams等）を提供し、コンテンツが公開されていきました。
技術的には、5G通信の普及加速、リモートワーク関連技術、そしてデジタルヘルスケアソリューションが注目を集めました。パンデミック下で急速に普及したビデオ会議システムやヘルスモニタリングデバイスは、この年のCESで一つの到達点を示すこととなりました。
2022年：メタバースとWeb3の台頭、モビリティの存在感増大
2022年、CESはラスベガスに戻りましたが、ハイブリッド形式での開催となりました。この年の最大のトレンドは「メタバース」と「Web3」でした。LVCC（ラスベガス・コンベンション・センター）のCentral Hallには、メタバース、NFT、暗号通貨関連の展示が数多く並び、仮想空間におけるビジネスの可能性が熱く語られていました。
同時に、自動車メーカーの存在感が飛躍的に高まった年でもあります。2020年に完成したLVCC West Hallには多くの自動車関連企業が集結しました。メルセデス・ベンツはEQXXコンセプトカーを発表し、BMWは電子インクで車体の色を変えるiX Flowを披露。現代自動車グループはロボティクスとメタバースを融合した「メタモビリティ」ビジョンを示し、モビリティの概念が移動手段を超えて拡張される未来を提示しました。
2023年：サステナビリティと人間の安全保障
2023年のCESは、出展企業3,200社、来場者11万5,000人とコロナ禍からの回復を印象づけました。この年の主要テーマは「人間の安全保障（Human Security for All）」でした。
特筆すべきは、「サステナビリティ」が、主要トレンドの一つとして確立したことです。環境配慮はもはや付加価値ではなく、製品・サービスの中核的価値として評価される時代が到来しました。
国別出展数では韓国企業の躍進が顕著で、2020年の3位から2021〜2023年にかけて2位に定着。サムスン、LG、現代自動車グループなどの韓国企業が、CESにおける存在感を大幅に高める結果となりました。一方、日本企業は毎年一定数の出展を維持しているものの、相対的な存在感は低下傾向にありました。
2024年：生成AIの実用化と「プラクティカルカー」
2024年のCESは、出展企業4,500社、来場者14万人超を記録し、コロナ禍前の水準をほぼ取り戻しました。この年、生成AIが単なる話題から実用段階へと移行し、AI搭載を謳うだけではなく、実際にどのような価値を提供できるのかが問われる年となりました。
新たに追加された技術カテゴリーには、アグリテック、ビューティーテック、コンストラクションテックなどが含まれ、AIがあらゆる産業分野に浸透していく様子が可視化されるようになりました。
モビリティ分野では「プラクティカルカー（実用的な車）」がテーマとなり、自動運転技術の社会実装に向けた具体的なロードマップが示されました。単なるコンセプトカーの展示から、実際に路上を走る車両としての実用性が重視されるようになりました。
2025年：AIエージェントとエッジAI推論の実用化
2025年のCESは、「AIエージェント」と「エッジAI推論」が二大トレンドとなりました。出展企業は4,600社以上、来場者は14万1,000人を記録し、過去最高水準に達しました。
NVIDIAのジェンスン・フアンCEOは基調講演で、「AIが生成から行動へと進化する」というビジョンを提示し、GeForce RTX 50シリーズを発表。3,352TOPSという驚異的な推論性能を実現し、オンデバイスAIの新時代を切り拓きました。
パナソニックは家庭向けAIエージェント「Umi」を発表し、デルタ航空は旅行体験を革新するAIコンシェルジュサービスをFly Deltaアプリに統合すると発表をしました。これらは、AIエージェントが人間の日常生活に深く入り込み始めたことを象徴する事例となりました。
ソニー・ホンダモビリティは「AFEELA 1」の先行量産車を公開し、2026年の米国納車計画を明らかにしました。車両は単なる移動手段ではなく、エンターテインメント空間、オフィス空間としての機能を備え、「カンバセーショナルカー（会話ができる車）」というコンセプトが提示されました。
日本企業の出展も活発で、ジェトロ支援のもと31社がJapanパビリオンに集結。ShowStoppersなどのメディア向けイベントでも日本のスタートアップが高い評価を受けました。
CES 2026の三大トレンド――AIの物理世界への進出
1. エージェントAIの社会実装：デジタルから物理世界へ
CES 2026の最大の焦点は、エージェントAIが単なるソフトウェアの概念を超え、物理世界で具体的な行動を起こし始めることにあります。
エージェントAIとは、複数のLLM（大規模言語モデル）やファウンデーションモデルが連携し、人間の指示に対して自律的に計画を立て、実行する仕組みです。2022年にリリースされたLangChainなどの技術基盤は数年前から存在していましたが、2022年末のChatGPT登場により一時的に注目が薄れていました。しかし2025年に入り、AIエージェントが再び脚光を浴び、2026年にはいよいよ実用段階に入っていきます。
NVIDIAは、CES 2026のFontainebleau Las Vegasにおいて、AI強化によるストリーミング、ロボティクス、ゲームデモなど20以上の体験を展開する予定です。同社が提唱する「フィジカルAI」は、建物、工場、製品、自動車、都市といった物理空間におけるロボティクス、デジタルツイン、デザインコラボレーションの未来を具体化していきます。
ガートナーが発表した2026年の戦略的テクノロジートレンドには「マルチエージェント・システム」が含まれています。これは、複数のAIエージェントが相互に協調しながら、共通または個別の複雑な目標を達成するシステムです。A2A（Agent-to-Agent）通信やMCP（Model Context Protocol）といった技術基盤の整備により、AIエージェント同士が人間の介在なしに連携できる環境が整いつつあります。
ただし、完全自動化が即座に実現されるわけではありません。「ヒューマン・イン・ザ・ループ」、すなわち人間による監視と介入の仕組みは不可欠です。飛行機の機長が自動操縦を監視し、必要に応じて手動操縦に切り替えるように、AIエージェントも人間の管理下で動作する。これが2026年のAI実装における基本原則となるでしょう。
2. フィジカルAIとロボティクス：ロボットが日常に溶け込む未来
エージェントAIが思考と計画を担当するとすれば、フィジカルAIはその実行を担います。CES 2026では、産業用ロボット、サービスロボット、人型ロボットなど、多様な形態のフィジカルAIが展示される見込みです。
Agility Roboticsなどのロボティクス企業は、倉庫や工場における物流自動化を推進しています。人間と同じ環境で作業できる二足歩行ロボットは、階段や狭い通路を移動し、既存のインフラをそのまま活用できる利点があります。
日立製作所は「HMAX」をはじめとするフィジカルAIソリューションを、エネルギー・モビリティゾーンで展示する予定です。これは、センシング技術とAIを統合し、産業機器の予知保全や自動運転支援を実現するプラットフォームです。
建設機械大手のキャタピラーも主要セッションに登壇し、建設現場における自律作業機械の展望を示しています。産業機器・ソフトウェア大手のシーメンスは、デジタルツインとフィジカルAIを組み合わせた製造業のDX（デジタルトランスフォーメーション）戦略を発表すると見込まれています。
カリフォルニアや中国の一部地域では、すでにロボットタクシーによる自動運転サービスが実用段階に入っています。NVIDIAのジェンスン・フアンCEOは、自律走行車が「数兆ドル規模の産業になる可能性がある最初のロボティクス分野」になると予測しています。また、「動くものすべてが自律的になる」未来を展望しフィジカルAIの時代が到来すると述べました。同氏は、ロボティクスと自律走行の分野が今後数年間で大きなブレークスルーを迎えると予想しています。
3. モビリティの再定義：移動手段から生活空間へ
CES 2026におけるもう一つの主役は、進化するモビリティです。自動車は単なる移動手段ではなく、「第三の生活空間」として再定義されつつあります。
ソニー・ホンダモビリティは、先行量産車「AFEELA 1」とともに新たなコンセプトモデルを発表すると予想されています。車内ではゲーム、映画、カラオケが楽しめるだけでなく、対話型AIがドライバーの予定管理や余暇の提案までこなす。まるでスマートフォンのように、好きなアプリをアップデートできる仕組みも導入されます。販売価格には3年分のソフトウェアアップデート料金が含まれており、自動車産業のビジネスモデルそのものが「プロダクト販売」から「サービス提供」へとシフトしていることを象徴しています。
Hondaは、新たなEVグローバルブランド「Honda 0 Series」の第一弾となる「Saloon」と「SUV」の市販モデルを発表すると噂されています。この車両には、ルネサス エレクトロニクスのR-Car X5シリーズとホンダ独自開発のAIアクセラレータが搭載され、2,000TOPS（スパース性利用時）の性能と20TOPS/Wの電力効率を実現します。ホンダが開発する「アシモOS」と呼ばれるOSも実装され、SDV（Software Defined Vehicle）の具体例として注目されています。
BMWは「Panoramic iDrive」を搭載した新型車を展示し、AR HUD（拡張現実ヘッドアップディスプレイ）により、フロントガラス全体が情報表示装置となる未来を目指しています。Hyundai Mobisはホログラフィックディスプレイ技術を発表し、立体的なナビゲーション表示を実現します。
自動車の進化は、新たな可処分時間と空間を生み出します。運転から解放されたドライバーは、車内で仕事をし、映画を観て、ゲームを楽しむ。この「運転中の自家用車内」という新市場は、デジタル広告やコンテンツ配信にとって未開拓のフロンティアとなる可能性を秘めています。
半導体技術の進化――推論性能の新時代
AIエージェントやフィジカルAIを支えるのは、飛躍的に進化した半導体技術です。CES 2026では、IntelとAMDが次世代CPUを発表し、NVIDIAはRTX 50シリーズの展開を加速させます。
Intelは、同社初の18Aプロセスノード製品となる「Core Ultra Series 3」（コードネーム：Panther Lake）を発表すると予想されています。18Aプロセスは、アリゾナ州の米国内工場で製造され、前世代と比較して最大50%の性能向上と40%の電力効率改善を実現するといわれています。第5世代NPU（Neural Processing Unit）により、エージェント型AIの動作基盤として期待されています。
AMDは、「Gorgon Point」と呼ばれる次世代APUを発表する可能性が高いです。リーク情報によると、55TOPSのNPU性能を備え、ビジネス用途におけるオンデバイスAI推論を強化するといわれています。また、デスクトップ向けのRyzen 9000Gシリーズや、高性能なRyzen 7 9850X3Dの登場も噂されています。
Qualcommは「Snapdragon X2 Elite」を投入し、80TOPSという高いNPU性能を武器に、Windowsノートパソコン市場でのプレゼンスを拡大しようとしています。Arm系プロセッサによるPC市場への本格参入は、x86アーキテクチャとの競争を激化させると予想されています。
NVIDIAのGeForce RTX 50シリーズは、RTX 5090が3,352TOPSという驚異的な推論性能を実現し、クリエイティブワークやAI開発において圧倒的なパフォーマンスを提供します。これらの数値は、単なるベンチマークスコアではなく、実際のAIアプリケーションがどれだけ高速に動作するかを示す実用的な指標となっています。
TOPSという指標が一般消費者にとっても重要な購買基準となりつつある現状は、AI時代におけるコンピューティングの本質的な変化を物語っています。
日本企業の挑戦――Japanパビリオンと世界への発信
CES 2026において、日本企業は31社がJapanパビリオンに集結します。ジェトロの支援のもと、AI、ヘルステック、AR/VR、宇宙技術など、多様な分野のスタートアップが世界に挑みます。
1月5日に開催される「Unveiled Las Vegas」では、9社がブースを持ち、製品・技術をメディアに先行公開します。1月6日と7日には「ShowStoppers」メディア向けイベントに10社が参加し、デモ展示とネットワーキングを行う予定です。
CES Innovation Awards 2026では、日本企業からも複数のプロダクトがHonoreeに選出されています。たとえば、村田製作所によるモビリティ／コネクティビティ関連技術や、YKKのテクノロジーを融合した次世代ファスナー、AGCの先端素材技術などが注目を集めています。また、スペースワンが手掛ける水上エンターテインメントシステム「ARIVIA（アリヴィア）」も、日本発プロジェクトとしてHonoreeに名を連ねています。
日本のスタートアップにとって、CESは単なる展示会ではなく、グローバル市場における自社技術の価値を問う真剣勝負の場です。欧米の投資家、パートナー企業、メディアとの接点を築き、国際的なビジネスネットワークを構築する絶好の機会となっています。
過去の出展企業数を見ると、日本は毎年一定数の出展を維持しているものの、韓国や中国、トルコなどの新興国が急速に存在感を高める中、相対的な地位は低下傾向にあります。技術力では世界トップクラスを誇る日本企業が、マーケティングやブランディング、スピード感ある意思決定において課題を抱えていることは否めません。
しかし、ソニー・ホンダモビリティのように、日本企業の強みであるモノづくり技術とエンターテインメント性を融合させた製品は、世界で高く評価されています。日立製作所のフィジカルAIソリューションも、産業インフラにおける日本の技術的優位性を示すものです。
CES 2026が示す未来の羅針盤――私たちはどこへ向かうのか
CES 2026は、単なるテクノロジーの祭典ではありません。それは、人類が次の10年をどう生きるのかを示す羅針盤であり、社会システムそのものが再構築される過程を可視化する場です。
AIが生成から行動へと進化することで、私たちの働き方、学び方、娯楽の楽しみ方は根本的に変わります。AIエージェントが日常業務を代行し、人間はより創造的で戦略的な仕事に専念できるようになります。ただし、その恩恵を享受するためには、AIリテラシーの向上と、倫理的・法的フレームワークの整備が不可欠です。
フィジカルAIが普及すれば、製造業、物流、建設、農業、医療など、あらゆる産業で人手不足の問題が緩和される可能性があります。一方で、雇用構造の変化に伴う社会的な課題も浮上するでしょう。AIが担うべき領域と人間が担うべき領域の線引き、そしてそれを管理するガバナンスの構築が、2026年以降の重要なアジェンダとなるでしょう。
モビリティの進化は、都市設計、エネルギー供給、ライフスタイルに多大な影響を及ぼします。車が第三の生活空間となれば、住宅、オフィス、車という三つの空間が相互に連携し、シームレスな生活体験が実現します。これは不動産業界、エネルギー業界、通信業界にとって巨大なビジネスチャンスであると同時に、既存のビジネスモデルを破壊する脅威でもあります。
サステナビリティの観点からも、CES 2026は重要な意味を持ちます。AI最適化されたエネルギー管理、電動モビリティの普及、循環型経済を支える技術革新が一堂に会します。気候変動への対応が待ったなしの状況下で、テクノロジーが果たすべき役割は極めて大きいです。
CESが映し出す人類の選択
世界最大のテクノロジー見本市であるCESは、単なる製品発表会の枠を超え、人類が直面する課題に対する解決策を模索する場へと進化してきました。過去5年間のCESを振り返ると、パンデミック、気候変動、地政学的緊張、経済不安といった困難を背景に、テクノロジーがどのように適応し、進化してきたかが浮き彫りになりました。
2021年のオンライン開催は、物理的な制約を超えた新しいコミュニケーションの可能性を示しました。2022年のメタバースブームは一時的な熱狂に終わりましたが、その背後にあった「空間を超えた体験」というアイデアは、現在のAIエージェントやフィジカルAIに形を変えて受け継がれています。2023年のサステナビリティへの注目、2024年の生成AI実用化、そして2025年のAIエージェント元年――これらはすべて、テクノロジーが人間社会の課題に応答してきた軌跡です。
そして2026年、私たちは新たな岐路に立っています。AIが物理世界に進出し、ロボットが日常に溶け込み、自動車が生活空間となる未来は、もはやSFではなく現実の選択肢です。しかし、それが真に人類の幸福に寄与するかどうかは、技術そのものではなく、私たちがそれをどう使うかにかかっています。
CES 2026が示すのは、テクノロジーの可能性だけでなく、それを使いこなす人間の責任でもあります。6日から始まる4日間のイベントは、私たちに問いかけることでしょう。この未来を、あなたはどう生きるのか、と。
参考情報
CES 2026（シーイーエス2026）
米国ネバダ州ラスベガスで2026年1月6日〜9日に開催される世界最大級のテクノロジー見本市。Consumer Technology Association（CTA）が主催し、AI、モビリティ、デジタルヘルス、サステナビリティなど、多岐にわたる分野の最先端技術が集結する。
AIエージェント（エーアイエージェント）
複数のLLMやファウンデーションモデルが連携し、人間の指示に対して自律的に計画を立て、実行するシステム。従来のAIが質問応答に特化していたのに対し、AIエージェントは複雑な目標達成のために複数のステップを実行できる。
フィジカルAI（フィジカルエーアイ）
物理世界で実体を持ち、センサーやアクチュエーターを通じて環境と相互作用するAI。ロボティクス、自動運転、産業機器の自動化などに応用される。
TOPS（トップス、Tera Operations Per Second）
AIチップの演算性能を示す指標で、1秒あたり何兆回の演算が可能かを表す。2026年時点では、オンデバイスAIの性能を測る主要な基準となっている。
SDV（Software Defined Vehicle、ソフトウェア・ディファインド・ビークル）
ソフトウェアで機能や性能を定義・更新できる自動車。従来のハードウェア中心の設計から、ソフトウェアアップデートにより機能追加や性能向上が可能な設計へとシフトする。
CES公式サイト
https://www.ces.tech/
NVIDIA CES 2026ページ
https://www.nvidia.com/ja-jp/events/ces/
ジェトロ CES 2026 Japanパビリオン
https://www.jetro.go.jp/events/ivd/9b4d620c70278125.html
